植物 土地又は工作物の存在及び供用（地形改変及び施設の存在） 表 8.2-18（1） 植物に係る調査、予測及び評価の手法 調査、予測及び評価の手法 1.調査すべき情報 (1)種子植物、シダ植物等に関する植物相及び植生の状況 (2)重要な種及び重要な群落の分布、生育の状況及び生育環境の状況 2.調査の基本的な手法 (1)種子植物、シダ植物等に関する植物相及び植生の状況 【文献その他の資料調査】 「自然環境保全基礎調査」（環境省）等による情報の収集、整理及び解析を行った。 【現地調査】 以下の方法（表 8.2-19参照）による現地調査を行い、調査結果の整理及び解析を行った。 ①植物相：任意観察調査 ②植生 ：ブラウン－ブランケの植物社会学的調査法 (2)重要な種及び重要な群落の分布、生育の状況及び生育環境の状況 【文献その他の資料調査】 「北海道レッドデータブック2001」（北海道）等による情報の収集、整理及び解析を行った。 【現地調査】 (1)種子植物、シダ植物等に関する植物相及び植生の状況の現地調査で確認された重要な種及び重要な群落の分布、生育の状況（個体数・株数、分布面積）、生育環境の状況（地形、傾斜、方位、土壌）について調査した。 3.調査地域 対象事業実施区域及びその周辺500mの区域とした（図 8.2-10参照）。 4.調査地点 (1)種子植物、シダ植物等に関する植物相及び植生の状況 ①植物相 調査地域内の任意のルートとした。 ②植生 表 8.2-20及び図 8.2-10に示す、調査地域内の植生を代表する地点とした。 (2)重要な種及び重要な群落の分布、生育の状況及び生育環境の状況 (1)種子植物、シダ植物等に関する植物相及び植生の状況の調査地点と同じとした。 項 目 環境 要素 の区分 重植要物 な種及び重要な群落（海域に生息するものを除く。） 影響 要因 の区分 工事の実施（造成等の施工による一時的な影響） （方法書からの変更点） 植物の生育状況等を把握するための項目を選定した。 「発電所に係る環境影響評価の手引」（経済産業省、令和2年）、「河川水辺の国勢調査基本調査マニュアル」（国土交通省、平成28年）等に記載されている一般的な手法とした。 「道路環境影響評価の技術手法（平成24年度版）」では、植物相は対象事業実施区域から100m、植生は同区域から250mを目安としており、これを包含する500mの区域とした。 植物相は、調査地域の地形や植生に応じて、生育環境を網羅するように設定する。植生は、地域の植生の状況が把握できるように典型的な群落を対象とした。 選定理由 8-55 (339)
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